目次 [非表示]
1 概要
2 歴史
3 論争
4 和解
5 有料登録
6 最適化の手法
6.1 目的キーワードの分析
6.2 キーワードに沿ったページの構成
6.3 リンクの作成
6.4 HTMLによる最適化
7 不適切な最適化
8 悪徳SEO業者・商材
9 テクニック
10 関連項目
11 脚注
12 外部リンク

概要 [編集]
企業にとって、検索エンジンの検索結果の上位、特に1ページ目に表示されるかどうかということは、顧客を呼び込めるかどうかに関わる、極めて重要な問題である。このため、各企業が、検索結果の上位に表示されるようにしのぎを削っている。

最適化の対象になる検索エンジンは、シェアが高い（特にアメリカ）ことからGoogleであることが多い。日本では利用者が多いため、Yahoo!サーチ対策も重視されている。

最適化を不適切に行うと、検索エンジンのランキングが不自然に変更され、結果として利用者の利便性を損なうことになるため注意が必要である。

また、検索エンジン最適化のことを「SEO対策」と言われることもあるが、これは誤用である。最適化と対策はほぼ同義語なので、強いて対策という言葉を使うなら「検索エンジン対策」と言うべきだろう。検索エンジンのディレクトリに登録することを「SEO」と言うのは間違い。

歴史 [編集]
SEOは、1990年代半ば、最初期の検索エンジンが初期のウェブを登録した時に始まった。多くのサイト所有者が、検索エンジンの登場によって自分のサイトへのアクセスが増加したため、すぐに検索結果の価値を評価するようになった。

サイト所有者はまもなく、検索エンジン提供側所定の方式にのっとり、自分のサイトのURLを検索エンジンのデータベースへ定期的に送信するようになり、ウェブを探索するソフトウェア（クローラ）の動作・評価方式に親和性の高いサイトを目指すため、自身のサイトを変更し始めた。メタ・タグ (en:meta tag) のような特殊な特徴は、検索エンジンの結果ページ(SERP:Search Engine Result Page)上で高順位のサイトの共通項となった。

そしてこのようなサイト所有者の必要に応えるべく、SEO会社も立ち上げられ、検索エンジンの持つ内部論理アルゴリズムの分析・探求の動きが促進された。

SEOの定義・目的に関しては、「検索ページにおいて高順位を獲得する手法」という狭義の定義から、「サイトコンテンツに対して関心の高いユーザーのアクセスを効果的に集約する営み」とする広義のものまで、種々の言説が存在する。後者の立場を採る場合、サイトのコーディング面だけでなく、検索ページにおいて当該サイトの表示を目立ちやすくするコピーライティングや、当該サイトに向けられるリンク（外部リンク）の設置面などもSEOの一環に含まれることになる。

日本では、2002年後半から検索エンジン最適化業者が台頭し始めた。 2007年以降、競争の激しい分野では、特に中小・個人サイトは検索エンジン最適化なくしての上位表示は非常に難しくなっている。

論争 [編集]
この産業が発展すると、検索エンジン運営者は良心的でないSEO企業がどんな手を使ってでも、顧客のためにアクセス数を増やそうとするのを、用心するようになった（もっともよくある問題は、検索結果がユーザが入力した検索キーワードと無関係になることである）。キーワード・スパムとよばれる頻繁に取られる手口のひとつは、ウェブページの最後に任意の文字列を挿入し、ページの背景色と同色にすることである。文字列は順位を高め、アクセス数を高める目的のため、頻繁に検索される単語（例えば sex）を含んでいる。

検索エンジンは次々と対策をとって、これらの人為的なテクニックによる「雑音」を除去するように企図した。それに対し、いくつかのSEO会社は、さらに巧妙なテクニックを使って順位に影響を与えようとした。

Googleは特にスパム行為に厳しく、ドイツのBMWとリコーのウェブサイトがJavaScriptによるリダイレクトを行なった時にそれをスパム行為と判断し、検索対象から削除した事がある。日本でもサイバーエージェント系列のウェブサイトが、スタイルシートによって大量の隠し相互リンクをページ内に埋め込んだ行為をスパム行為と判断されて、検索対象から削除された。現在は、いずれのウェブサイトも対処を行い、再び検索対象となっている。

このように、検索結果から排除されることを、村八分になぞらえて検索エンジン八分、特に代表的な検索エンジンであるGoogleを代名詞としてグーグル八分と呼ぶ（ただし、検索エンジンは特定のサイトが検索結果に現れない理由を公表しないため、必ずしもスパム行為が原因とは言えない排除もあるとされ、時として検索エンジン運営会社を相手取っての訴訟にまで発展する場合もある。検索結果から外された企業にとっては、それほどの死活問題であるということである）。